近年地震は珍しくないものになってきています。
小さい地震なら全国各地で観測され、災害級の大きい地震もここ30年の間に何度か起こっています。
そして、今後恐れられているのが「南海トラフ」。
太平洋沿岸を中心に広い範囲で震度6強程度、マグニチュード8〜9クラスの地震がくると予想されています。
今回、取り上げていくのはオフィスの地震対策です。
地震対策は万全ですか？いまからできることをまとめてみました。

巨大地震、南海トラフがもたらす影響とは？

国土交通白書2020　第2節　地球環境・自然災害に関する予測　より

今後30年の間に高い確率で南海トラフ大地震が起こると予想されています。
30年とは長いようですが、こう聞くといつ起こってもおかしくないということです。
では、南海トラフ大地震が起こったら、経済や生活はどうなっていくのでしょうか。

この地震の被害としては、最大で死者が約32.3万人、建物の全壊及び焼失棟数が約238.6万棟と想定されている。被災地の経済被害は最大で約169.5兆円と試算されており、東日本大震災（16.9兆円）をはるかに超えるものと想定されている。

参考：国土交通白書2020　第2節　地球環境・自然災害に関する予測

南海トラフ大地震は太平洋沿岸部分が中心とはいえ被害の範囲は思っているより広く、中部地方や関東にも広がります。
さらに、地震が起こったすぐ後には10mを超える大津波が関東地方から九州地方にかけて襲ってくると言われています。
日本海側でも震度5弱を観測し、南海トラフ大地震は他人事ではないといえます。

オフィスの耐震チェックをしよう

この30年以内の間に起きた大地震で、建物の耐震化を強化した企業は多いのではないでしょうか。
しかし、耐震工事が不十分な企業は、もしものとき被害損失を最小限にとどめるために対策をしておく必要があります。
ぜひ、自社の耐震チェックをしてみましょう。

・オフィスに背の高い家具がある
・避難通路の幅が1.2m以上に満たない
・フローリングが滑りやすい
・オフィス家具やキャビネットの扉、引き出しにラッチ機能がついていない
・窓などガラス部分に飛散防止フィルムを貼っていない
・オフィス家具や機器が床に固定されていない
・2段重ねのオフィス家具がある、または固定されていない

3つ以上あてはまる場合は、すぐに地震対策を行いましょう。

いますぐにできるオフィスの地震対策

地震対策と聞くと、「費用も時間もかかるのでは？」と思われがちですが、いますぐにできる地震対策もあります。
地震はいつ起こるかわからないものです。
できることから始めていきましょう。

レイアウトを見直す

いまのオフィスレイアウトが地震が起きた際に危険ではないでしょうか。
大型家具がすぐに倒れてきそうな場所にあることやコピー機やキャビネットが避難通路をふさいでしまう場所にあることなどを確認しましょう。
メインのドア付近には、大型家具やオフィス機器は置かないようにしたり、執務空間など人が多く集まる場所から遠ざけたりするなどの工夫をすることが大切です。

転倒防止取付金具を使用する

どうしても大型家具や重たいキャビネットなど地震の際に危険なものは、転倒防止取付金具を使用して固定しましょう。
家具や機器と壁をつないで固定するものや粘着テープ式、ベルト式などさまざまですが、しっかり固定できていることがポイントです。
また、2段重ねにしているオフィス家具がある場合は連結部分をしっかり固定しましょう。

このほかにもできる地震対策とは？

オフィス内の地震対策のほかにもできることがあります。

従業員でルールを決めておくのも大切

もしも地震が起こったら、従業員同士でルールを決めておくといいでしょう。

・避難場所への通路確保
・避難場所の確認

上記で、「避難通路の幅が1.2m以上に満たない」とありますが、建築基準法や消防法で規定があります。
最低でも1.2m、最大で2.3m確保しないといけないことになっています。
従業員が混乱している中で、避難通路がしっかり確保されていないとさらに混乱が起きてしまいます。

地震保険に入る

東日本大震災以降、地震保険に加入する人が増えました。
とくに、自社でオフィスを構えている場合は建物も補償に入るので、地震保険に入っておくと安心です。
さらに、対象となるのはオフィス家具やテレビ、パソコンなどです。
知っておきたいのは30万円を超える美術品や貴金属は含まれないということ。
保険対象にならない備品の有無を一度確認されるのもおすすめです。

在宅ワーク構築をしておく

東日本大震災、コロナウイルスの影響で在宅ワークが普及しました。
在宅ワークになることで環境が変わるため、環境整備をしなければいけないことがあります。
Web会議を行うためのオンラインツールの導入、データや情報、勤怠などを共有するためのクラウド管理ツールの導入などですが、在宅ワーク構築を行っておくことで、いざというときの対応もスムーズに行えます。
今後、大きな地震が起こったことを想定して、いまのうちから在宅ワーク導入を検討しておきましょう。
また、在宅ワークを行っている企業も、いまのやり方について見直すべきところがあれば対応していきましょう。

「オフィスづくり.com」ができるオフィスの地震対策

地震対策を検討している企業、もしくは地震対策を見直したい企業は弊社の「オフィスづくり.com」におまかせください。

あらゆる地震対策に対応

・地震に強いオフィスレイアウト
・オフィス家具や什器の固定
・地震に強い家具の選定
・ガラスの飛散防止
・有事の際の災害備蓄品
・今からできる地震対策

「オフィスづくり.com」では、あらゆる観点から地震対策のサポートを提供しています。
地震に強いオフィスレイアウトに関しては、オフィス家具の適切な配置や避難経路の確保などを考慮したレイアウトを作成いたします。
オフィス家具や什器の固定、地震を想定した家具の選定なども行っているので、「どの家具が地震に強いのかわからない」「どんな地震対策をすればいいかわからない」とお悩みの企業は、お気軽にご相談ください。

また、弊社では「災害備蓄品」も取り扱っています。
災害時には、従業員が自宅に帰宅することができない事態になることも想定されます。
水や食料、懐中電灯、ラジオなどの災害備蓄品も、ぜひご検討ください。
オフィス家具や機器のレイアウト見直しや固定なども大事ですが、災害備蓄品を準備しておくと従業員の安心と安全につながります。

サービス案内はこちらから

関連記事

地震に備えて書庫・キャビネットの耐震固定をしましょう

この記事を書いたのは

大橋 淳紀
株式会社WORK SMILE LABO　営業

大学を卒業後、新卒で㈱ワークスマイルラボに入社。
オフィス関連商品はすべてお任せください。
お客様の理念やビジョンといったコンセプトを大切にし、それが伝わるオフィスづくりの提案を行っています。